亜欧交易（あおうこうえき）とは大東亜共栄圏と中央ヨーロッパ間の交易である。とりわけ、昭南を経由地とするドナウ連邦と日本の交易関係を指すことが多い。日本・ドナウ交易、日度交易とも。

日本とドナウの交易関係は戦間期から行われていたが、その規模は他国に比べて微々たるものだった。日本とドナウの交易量が増大し、日本にとっての大東亜共栄圏外における主要交易相手となるのは戦後のことである。亜欧交易は大東亜共栄圏に産業機械や技術を提供し、ドナウには天然ゴムなどの南洋特産物、後には大東亜共栄圏で育った第二次産業による工業製品が提供された。決済は日本とドナウが共同で設立した日度銀行、のちの亜欧銀行で精算された。

1938年11月の日本の反帝協定の調印、そして1940年9月の日ド仏ウ四国同盟の結成により、日本国内では対ドナウ貿易の拡大とドナウの工業技術の輸入が提起されていた。しかし、大東亜戦争により両国の貿易は停滞し、この間にはわずかな数の封鎖突破潜水艦が少数の人員と設計図、工作機械の部品を日本に持ち帰ったのみの成果に終わった。

1946年にレイキャヴィク休戦協定をもって大東亜戦争と第二次世界大戦が集結し、公海による国際貿易が再開された。しかし、戦争の結果各国の港湾、海峡、航路は戦火で破壊されており、各国とも長期に渡る戦時経済のため通貨価値が不安定な状態にあった。各国は貿易による経済の安定化のため、早急に通商を打ち立てる必要性に迫られた。

こうした事情は日本において特に際立っており、日本は戦時経済の破綻のため「沈淪の時代」と後に呼ばれる経済危機にあった。工業機械が圧倒的に不足していたため物流インフラを維持できず、各地で産出する製品は消費地まで到達できなかったため、各地でハイパーインフレが発生していた。

なお、この頃から「貿易」という言葉は白人帝国主義とその通商制度による反アジア的搾取を意味するようになり、大東亜戦争終結以降の貿易関係は「交易」と呼びかえられるようになった。ここでもそれに従うこととする。

1947年にはドナウ連邦からドナウ社会主義労農党のイデオローグであるホライ・ルーリンツがローゼッカ青年団代表団とともに日本、中華民国、満洲国を歴訪した。ホライはここでドナウ連邦と大東亜共栄圏における政治、経済、文化の交流を呼びかけ、以降日本とドナウの友好的交流の時代が始まることとなる。このとき亜欧交易を現場で管理する日度銀行がドナウ中央銀行と日本銀行、そしてドイツが旧ドイツ領インドシナに残した資産を元に設立されたのだった。