亜欧交易（あおうこうえき）とは大東亜共栄圏と中央ヨーロッパ間の交易である。とりわけ、昭南を経由地とするドナウ連邦と日本の交易関係を指すことが多い。日本・ドナウ交易、日度交易とも。

日本とドナウの交易関係は戦間期から行われていたが、その規模は他国に比べて微々たるものだった。日本とドナウの交易量が増大し、日本にとっての大東亜共栄圏外における主要交易相手となるのは戦後のことである。亜欧交易は大東亜共栄圏に産業機械や技術を提供し、ドナウには天然ゴムなどの南洋特産物、後には大東亜共栄圏で育った第二次産業による工業製品が提供された。決済は日本とドナウが共同で設立した日度銀行、のちの亜欧銀行で清算された。

1938年11月の日本の反帝協定の調印、そして1940年9月の日ド仏ウ四国同盟の結成により、日本国内では対ドナウ貿易の拡大とドナウの工業技術の輸入が提起されていた。しかし、大東亜戦争により両国の貿易は停滞し、この間にはわずかな数の封鎖突破潜水艦が少数の人員と設計図、工作機械の部品を日本に持ち帰ったのみの成果に終わった。

1946年にレイキャヴィク休戦協定をもって大東亜戦争と第二次世界大戦が集結し、公海による国際貿易が再開された。しかし、戦争の結果各国の港湾、海峡、航路は戦火で破壊されており、各国とも長期に渡る戦時経済のため通貨価値が不安定な状態にあった。各国は貿易による経済の安定化のため、早急に通商を打ち立てる必要性に迫られた。

こうした事情は日本において特に際立っており、日本は戦時経済の破綻のため「沈淪の時代」と後に呼ばれる経済危機にあった。工業機械が圧倒的に不足していたため物流インフラを維持できず、各地で産出する製品は消費地まで到達できなかったため、各地でハイパーインフレが発生していた。

なお、この頃から「貿易」という言葉は白人帝国主義とその通商制度による反アジア的搾取を意味するようになり、大東亜戦争終結以降の貿易関係は「交易」と呼びかえられるようになった。ここでもそれに従うこととする。

1947年にはドナウ連邦からドナウ社会主義労農党のイデオローグであるホライ・ルーリンツがローゼッカ青年団代表団とともに日本、中華民国、満洲国を歴訪した。ホライはここでドナウ連邦と大東亜共栄圏における政治、経済、文化の交流を呼びかけ、以降日本とドナウの友好的交流の時代が始まることとなる。このとき亜欧交易を現場で管理する日度銀行がドナウ中央銀行と日本銀行、そしてドイツが旧ドイツ領インドシナに残した資産を元に設立されたのだった。

1948年、昭南特別市に本社を置く日度銀行が開業し、亜欧交易は本格的に始動した。大東亜戦争中にイギリス軍のスマトラ島上陸作戦と反攻で荒れ果てたマラッカ海峡の掃海がようやく完了しひとまず航路の安全を確保できたため、ヨーロッパからの商船を昭南港に迎え入れることが出来た。亜欧交易の荷揚げ・荷積み作業は昭南港で行われた。日本側は昭南港で荷揚げされた輸入商品を交易営団の船に積替え、日本や満洲など各国へ再配分していった。すなわち、亜欧交易で取り扱う商品の大東亜共栄圏内部での運送は、日度銀行ではなく日本など各国の交易機関や金融機関が行っていた。日度銀行は昭南での業務に集中することで、昭南港での積替えの効率化を図り、さらには昭南港そして昭南特別市の政治的・経済的価値の上昇へとつなげることが出来た。

初期の亜欧交易において、ドナウ連邦は天然ゴム、除虫菊、米、天然繊維を要求し、日本は産業機械、機械部品、クロムなど希少金属を要求した。これは戦前における欧州とアジアの植民地貿易とほとんど変わらない産品の組み合わせであり、大東亜共栄圏が未だに植民地時代の経済構造を残していたことを物語っている。日本の天然繊維は生糸に始まる戦間期の輸出商品であり、当時の日本の外貨のほとんどを稼いでいた。しかし、日本は民需部門の軍需移転のために繊維産業がほとんど閉鎖され、経済危機のために繊維製造の再開ができていなかった。それだけでなく、大東亜共栄圏全体で布製品が不足していたのだったので、結局日本は繊維輸出を拒否した。除虫菊と米はドナウ連邦のアフリカ開発（ユーラフリカ）のために緊急に必要だった。大東亜共栄圏全体で食糧が不足していたのにもかかわらず、日本はサイゴン米の対ド輸出を許可し、いわゆる飢餓輸出を行うこととなった。その引き換えに日本が得られるのは産業機械などであり、これは当時の日本の技術と生産規模ではとても自給できないものだった。

このような商品の組み合わせで亜欧交易は開始され、経済危機が続く大東亜共栄圏経済に久しぶりの好影響をもたらすこととなった。